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防災の日に考える、災害に強い家づくりのポイント

2020年09月04日

防災の日に考える、災害に強い家づくりのポイント

家は私たちの命を守る場所でもあります。地震大国といわれる日本では、揺れや津波に対する対策が最も重要視されてきました。しかし、近年、台風や豪雨による被害も多発するようになり、床上、床下の浸水、停電、断水、飛来物による損傷に備える対策が注目されています。今注目したい、災害に強い家づくりのポイントをご紹介いたします。

災害に強い土地を選ぶ

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1つ目の大きなポイントは、災害に強い土地を選ぶことです。
例えば、地震が起きたときに揺れやすい土地や、大雨で浸水しやすい土地、近くに川等があり増水の危険がある土地などは、災害の時のリスクが高く、災害に弱い土地となります。
災害に強い土地かどうかを見分けるには、自治体のハザードマップが有効です。
ハザードマップとは、皆さんも一度は聞いたことがあると思いますが、自然災害による被害を予測し、その被害範囲を地図化したものです。
各自治体のホームページで公開されているほか、国土交通省が運営する「ハザードマップポータルサイト」でだれでも簡単に日本中のハザードマップを確認することができます。
自分の住む地域はどういった地域なのか、災害時の危険度や近くの安全な場所はどこなのかなど把握しておきましょう。

災害による被害にに備えた住宅を実現する

2つ目のポイントは、災害による被害に注目して、それに備えた住宅を実現することです。
例えば、地震に強い家は、耐震等級を参考に考えます。
耐震等級とは、1から3まであり、現行の耐震基準を満たすことで耐震等級は1、数百年に1度発生する程度の地震に対して倒壊・崩壊しない程度とされています。
耐震等級が2、3と上がると耐震性能が上がり地震による被害を抑えることが出来ます。
耐震性能の高い住宅は、税金や保険料も安くなる点もメリットです。
そして、近年被害が目立つ台風や豪雨による被害には、強風対策や停電対策、浸水、断水対策が考えられます。
中でも停電対策として自宅で創ったエネルギーを蓄電することで災害時にも使用することが出来る太陽光パネルの設置はおすすめです。
使用エネルギーを自宅で創りだし利用することで節約にもつながりますし、太陽光エネルギーは日光から生み出されるものなので、環境にも優しい持続可能エネルギーです。
初期費用が気になるという方も多いかと思いますが、地域によっては補助金が出たり、リースでお得に設置できるサービスもあります。ぜひ、この機会に検討してみてもいいかもしれません。

もし、災害が起き被災した場合は公的な支援制度を活用しましょう。
例えば、災害によって住宅が全壊もしくは、やむを得ず解体、または長期にわたり居住不能となった場合、被災者生活再建支援制度によって最大300万円の支援金が支給されます。
ほかにも、住宅の被災時に、応急修理をしてくれる災害救助法や、被災した住宅の復旧を支援するためのローンとして、住宅金融支援機構の災害復興住宅融資などがあります。災害で被災した場合にはこれらの公的支援制度を有効に活用し、一日でも早い復興が求められています。

災害に強い家は、私たちの命も、そして未来の生活も守ってくれます。長く安心して暮らすことのできる住まいを一緒に考え実現しましょう。

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